会社概要
デージーネットは日本全国遠隔対応、東京のほか、愛知、岡山、静岡、岐阜、三重、広島、大阪、京都など多数の地域でシステム構築・運用・保守の実績を持っています。
| 会社名 | 株式会社 デージーネット |
|---|---|
| 設立 | 1999年 4月 |
| 本社 | 〒465-0025
|
| 東京営業所 | 〒105-0013
|
| 資本金 | 4,000万円 |
| 売上高 | 第24期 (2022年1月〜2022年12月) 3億3,917万円 |
| 第25期 (2023年1月〜2023年12月) 3億6,710万円 | |
| 第26期 (2024年1月〜2024年12月) 4億5,587万円 | |
| 代表者 | 恒川 裕康 |
| 上場市場 |
 東京証券取引所 TOKYO PRO Market
証券コード：371A |
| 主要取引先 | 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 |
| エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社 | |
| エルシーブイ株式会社 | |
| 株式会社インターネットイニシアティブ | |
| 株式会社エヌ・ティ・ティピー・シーコミュニケーションズ | |
| 株式会社キャッチネットワーク | |
| 株式会社クオリティア | |
| 株式会社シー・ティー・ワイ | |
| 株式会社倉敷ケーブルテレビ | |
| 株式会社中日新聞社 | |
| 株式会社日立システムズ | |
| 国立大学法人名古屋大学 | |
| JBCC株式会社 | |
| 株式会社ZTV | |
| ソフトバンク株式会社 | |
| 双日テックイノベーション株式会社 | |
| 中部テレコミュニケーション株式会社 | |
| 西日本電信電話株式会社 | |
| ネオス株式会社 | |
| ネットワンシステムズ株式会社 | |
| ひまわりネットワーク株式会社 | |
| 東日本電信電話株式会社 | |
| 三菱電機インフォメーションネットワーク株式会社 | |
| 取引銀行 | 三井住友銀行/本山支店 |
| 三菱UFJ銀行/藤ヶ丘支店 | |
| 大垣共立銀行/西山支店 |
沿革
| 1999年5月 | 有限会社 デージーネット 設立 |
|---|---|
| 2006年7月 | 株式会社 デージーネットに社名変更 |
| 2009年2月 | 本社ビル完成、本社所在地を移転 |
| 2010年11月 | 東京営業所 設立 |
| 2016年4月 | 東京営業所を移転 |
| 2016年4月 | 資本金を4000万円に増資 |
| 2018年3月 | 東京営業所を移転 |
| 2025年6月 | 東京証券取引所 TOKYO PRO Marketに新規上場 |
対応エリア
デージーネットは全国どこでも対応致します。
対応実績のあるエリア
- 首都圏（東京都/埼玉県さいたま市/千葉県/神奈川県横浜市）
- 東北・北関東地方（秋田県/栃木県/茨城県）
- 東海・中部（愛知県名古屋市/岐阜県/長野県/山梨県/静岡県）
- 北陸地方(福井県/石川県/富山県/新潟県)
- 関西（大阪府大阪市/京都府京都市/奈良県/三重県/兵庫県神戸市）
- 中国地方（岡山県/広島県/山口県/島根県/鳥取県）
- 四国地方（高知県）
- 九州地方（宮崎県/福岡県福岡市/大分県）
取引先と導入サービス事例
株式会社バンダイナムコエンターテインメント様
会社所在地：東京都港区
導入サービス名：Webシステム構築・保守運用サービス
株式会社フジクラ様
会社所在地：東京都江東区
導入サービス名：メールサーバ、ウェブサーバ等のISP向けシステム
ネオス株式会社様
会社所在地：東京都千代田区
導入サービス名：サーバ構築運用全般
株式会社キャッチネットワーク様
会社所在地：愛知県刈谷市
導入サービス名：DHCPv6サーバ構築
株式会社中日新聞社様
会社所在地：愛知県名古屋市
導入サービス名：OpenLDAPサーバ構築
株式会社Z会様
会社所在地：静岡県駿東郡
導入サービス名：メールシステム構築
株式会社倉敷ケーブルテレビ様
会社所在地：岡山県倉敷市
導入サービス名：Linuxクラスタ構築
マイプリント株式会社様
会社所在地：東京都
導入サービス名：プリプレス支援システム
豊田市役所様
所在地：愛知県豊田市
導入サービス名：Web会議システム
デージーネットのチャレンジ
PowerDNS調査- PowerDNSによるDNSサーバ構築サービスを始めるにあたって、事前に調査を行ったOSS研究室のメンバーにインタビューしました。PowerDNSのメリットについて話を聞いています。
SpamGuard GeoIP連携- SPAMメール対策ソフトウェアSpamGuardに国判別機能を追加した事について実際に開発したメンバーにインタビューしました。SPAMメール対策がどう変わるか話を聞いています。
標的型攻撃メール対策- 標的型攻撃メールへの対策を可能にするため、『SaMMA』に添付ファイル削除機能を追加しました。その『SaMMA』の新機能を開発したOSS研究室に話を聞いています。